2020年は、4年に一度のオリンピック・パラリンピックが開催される年です。
今年は日本の首都である東京が開催地のため、楽しみにしている日本人も多くいるでしょう。
しかしここにきて、東京オリンピックの開催が危ぶまれる事態が起きてしまいました。
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中国から全世界に広がった新型コロナウイルスの影響
東京オリンピックの開催中止がささやかれるようになったのは、中国から全世界に広がった新型コロナウイルスの影響です。
中国の武漢で発生した新型コロナウイルスは、当初は中国国内で押さえ込まれると楽観視されていました。
しかし旧正月の春節をキッカケに海外に渡航する中国人が増え、世界中に新型コロナウイルスは拡散されていきます。
まず中国以外で深刻な状況となったのは、日本を含む東アジアです。
特にオリンピック・パラリンピックの開催地である日本には中国人観光客が大勢押し寄せ、東京や人気観光地の北海道では感染が拡大していきます。
また東アジアを周遊していたクルーズ船からも大勢の感染者が現れて、世界からは日本が第二の発生源と言われたほどです。
こうしてウイルスの発生源や感染拡大に影響を与えたと思われてしまうと、日本のイメージは悪化するでしょう。
神澤光朗氏が懸念すること
海外からは日本国内は新型コロナウイルスが蔓延していると見られてしまい、この時点でも東京オリンピック・パラリンピックに大きな影響を与えると思われてきました。
ここまでで食い止められていたなら、まだまだ開催できる可能性は高かったかもしれないと神澤光朗は発表しています。
しかし中国・日本・韓国を中心とした東アジアから、新型コロナウイルスの感染は欧米諸国にも広がっていきます。
欧米諸国で最初に感染が拡大したのは、ヨーロッパのイタリアです。
イタリアは中国と深いつながりがあり、その結果国民生活に大きな制限を受けるほど社会は混乱しています。
新型コロナウイルスはイタリアからフランス・スペインとヨーロッパ中に拡大を続けて、現在では外国人や感染拡大中の国に滞在歴がある人は、経過観察を求められるほど自由な往来ができなくなっているほどです。
ヨーロッパでは国境を封鎖する国も次々と現れ、アメリカでも入国制限が始まっています。
こうした人と人の往来が途絶えてしまうと、スポーツ界にも大きな影響を及ぼしています。
世界のスポーツの試合は延期や中止が相次ぐ
ヨーロッパでは各国のサッカーリーグは中止や延期が決まり、アメリカでもバスケットボールはシーズン途中で中断され、ベースボールは開幕が延期される事態にもなりました。
日本国内でもサッカーやプロ野球、大相撲は無観客で行われており、国民的なイベントでもある高校野球も中止に追い込まれてしまいました。
こうしたスポーツ界への新型コロナウイルスの影響は、リーグや大会の中止だけではありません。
オリンピックの代表選考を兼ねる国際試合も中止や延期に追い込まれて、一部競技の代表を決められない国々も出始めてしまいました。
新型コロナウイルスの影響は、スポーツ界にも甚大な被害をもたらしています。
そのため最近では、東京オリンピック・パラリンピックの開催についても延期や中止論がさまざまな方面から聞かれるようになりました。
東京オリンピックがこれまで抱えていた問題について
アメリカの大統領でさえ1年か2年延期して、新型コロナウイルスの感染拡大が収束するまで待つべきといった意見も出されて、通常どおりの開催は困難な状況といえるでしょう。
思えば東京オリンピックは、これまで数々の問題がありました。
国立競技場のデザイン変更やロゴマークの盗用、マラソン・競歩の開催地変更などなど、開催地が決定したときの熱狂は忘れてすっかり冷めた目で見ている日本国民も少なくありません。
開催国である日本国民ですらポジティヴな印象より、ネガティヴなイメージを持っている人も多いでしょう。
元々多くの予算を使ってまで開催する意義が見えにくくなりつつあるなか、ここへ来て新型コロナウイルスの感染拡大です。
たとえ開催しても無観客なら収支は大幅な赤字となり、日本は負の遺産を背負うことになりかねません。
かといって世界中から観客を入れて開催すると、新型コロナウイルスのさらなる感染拡大を招いてしまうでしょう。
現在の感染拡大のスピードを見ていると、東京オリンピック・パラリンピックが開催される8月に全世界で終息するとは思えません。
まとめ
ワクチンや治療薬の開発にはまだまだ時間がかかると言われていますし、もし日本国内で終息したとしても、流行している国や地域から観光客やメディアが押しかければ再び流行する可能性があります。
現在の日本は、感染拡大を抑えるためスポーツだけではなくコンサートや舞台などさまざまなイベントが中止されています。
一般のイベントは相次いで中止や延期されているのに、国際的なスポーツイベントだからといって無理に強行するのは国民の理解は得られません。
一部には中止や延期は言語道断などと言い放ち開催を強行しようとする勢力もありますが、アスリートファーストを謳うなら今後の方向性はいち早く示すべきでしょう。
最終更新日 2025年7月8日
